アノマリー

アメリカ株（S＆P500種指数）は8～9月に季節的なアノマリーとして、休養期に入る事例が多いとされる（過去30年の騰落率は8月が－0.56％、9月が－0.65％と12カ月の中でワースト2位と1位）。このため、海外投資家の売買比率が高い日本市場は、シナリオ②のケースだと「夏枯れ相場」になる可能性が高いとみられる。

過去の、季節性のアノマリーで5～7月の日経平均は堅調に推移しやすい。日経平均株価の月ごとの平均上昇率は5〜7月が高いというアノマリー

さらに日経平均は、アノマリー的に上昇しやすくなる。これから5月まで、アメリカでは例年40兆円ぐらいの税還付がある。海外からの買いが増えることで、ここ20年ぐらいの日経平均は2月のこの時期から5月ぐらいまで上がる傾向があるのである。

「大納会は安い」というアノマリー（経験上の法則）を作ってしまった。

今回の衆議院選挙では、解散日から投開票日まで日経平均が上昇するという1969年から続いたアノマリーも崩れた

「選挙は買い」というアノマリー（経験則）

衆議院の解散から総選挙までの間の日経平均株価は上昇していました。これは株式市場では非常に強力なアノマリー（

大統領選挙後から年末にかけては上昇基調が続くというアノマリー

10月は荒れやすいというアノマリー

過去のアメリカ大統領選挙年のアノマリー（経験則）が示すように、この9～10月の下落局面が買い場になる

2日新甫」だったことから、「8月と同様、9月も“大荒れの月”

①米国株は、大統領選挙の2カ月前から様子見になるアノマリー（過去の経験則）がある

、2019年の上場以降の長期チャートを見ると、およそ1年半ごとに高値をつける習性が確認でき、年末に向けてちょうどそのタイミングが訪れることもアノマリー

S&P500が大統領選挙の年に1月、2月とも上がったのは、1928年以降7回しかない。その7回とも、つまり100％の確率で同年のマーケットはプラスとなり、平均リターンは15.9％。しかも、3月から12月までのリターンも100％の確率でプラス、平均リターンは9.6％となっている。企業業績というファンダメンタルズにサポートされ、加えてこのようなアノマリー

4－6月期に強い日本株アノマリー

4－6月期の日本株相場は株主還元策や好決算に対する評価から上昇したケースが多く､今年もこうした季節性アノマリー

過去10年間で海外勢が4月に日本株を買い越した確率は90％

「辰巳天井」「辰年は政変の年」など兜町の格言、アノマリー

そこで過去の「アメリカ利下げ開始年アノマリー」を確認しましょう。下表は過去のアメリカ利下げ開始年の、年間の米国株の騰落率を平均したものです。

整理すると、「アメリカ利下げを開始した年のアノマリー」は米国株高、一方で日本株は下落こそしないが、大きな上昇にはならなかった、ということです。「日銀の金融緩和解除のアノマリー」は、緩和解除までの相場は好調、緩和後の短期（3カ月）は下げる傾向があるが、その後（6カ月程度）は株価が持ち直す傾向がある、ということです。

低位株投資のパフォーマンスが優れていることを示して、その背後には「低位株効果」のアノマリーがあることを指摘しました。

解散総選挙の年は「勝率8割」、平均「20％上昇」

総選挙アノマリーをひと言で表現すると、「総選挙が行われる年の株価は高い」というものです。実際に確認してみましょう。下表は過去の衆議院議員総選挙が行われた年の日経平均株価の騰落状況です。