皆さん、こんにちは！最近の株式市場は、トランプ大統領の関税政策に振り回されて、まるでジェットコースターに乗っているみたいですね。特に、日本株市場は大きく変動しており、投資家の皆さんも不安を感じているのではないでしょうか。
しかし、過去の事例を振り返ると、関税政策は必ずしも悪い影響ばかりをもたらすわけではないようです。
過去の事例から学ぶ：関税とアク抜け
第一次トランプ政権時代の2018年にも、現在と似たような状況がありました。当時、鉄鋼・アルミ輸入制限や対中関税が実施されるたびに、相場は一時的に大きく下落しましたが、その後はアク抜けし、力強くリバウンドしました。
今回の関税政策も、3月の鉄鋼・アルミ（追加）関税の際に一度市場の混乱が見られましたが、その後は大きく値を戻しています。
今回の自動車関税や、来週に予定されている総合関税の実施も、市場にとっては悪材料の出尽くしとなる可能性があります。特に、トランプ大統領が新たな大型関税について言及していないことから、今回の関税が最後になる可能性も考えられます。
セクター別の動向：注目は自動車株
セクター別に見ると、鉄鋼株は鉄鋼・アルミの追加関税実施の際に下げ止まりました。同様に、自動車株も安値トライの後は下げ止まり、反発する可能性が高いと考えられます。
トヨタ自動車やホンダなど、自動車株の自社株買い水準は非常に高く、今後の株価上昇に期待が持てます。
アメリカ経済の動向：一時的な改善に期待
アメリカ経済に目を移すと、一時的な改善が見込まれます。2018年の鉄鋼・アルミ制裁関税実施後には、ISM製造業・非製造業指数が底打ちし、その後改善しました。同様の現象が今回も起こる可能性があります。
アメリカの自動車販売は駆け込み需要で加速しており、フォード・モーターは販促キャンペーンを実施しています。これらの動きは、アメリカ経済の一時的な活性化を示唆しています。
中国経済の動向：PMI改善に注目
中国のPMI（購買担当者景気指数）も、2018年と同様に改善しています。貿易戦争の中、駆け込み輸出と景気対策が奏功したためです。その結果、AIサーバーやスマートフォン、パソコンに不可欠な積層セラミックコンデンサ（MLCC）の輸出が増加しており、関連株の上昇が期待されます。
夏以降は注意が必要：景気失速のリスク
ただし、夏以降はピークアウトと景気失速に注意が必要です。アメリカの自動車の価格据え置きは、6月から遅くても8月までと考えられ、その後は値上げが予想されます。また、10月には「Windows 10」のサポートが終了するため、電子機器関連の生産活動も7月までがピークとなる可能性があります。
その後、日米景気は失速する可能性があり、2018年のように最終的な景気後退期に日本経済が落ち込むことも考えられます。
テクニカル分析：調整は十分、上昇に期待
テクニカル分析を見ると、日本株は調整が十分に進んでおり、上昇に転じる可能性が高いと考えられます。4月は外国人投資家の買い越し確率が高く、テック関連株が上昇しやすい時期でもあります。
ウォーレン・バフェット氏も日本の商社株を買い増しており、5月のバークシャー・ハサウェイ株主総会での強気発言が期待されます。
まとめ：4月から6月は良好な四半期に
これらの分析を総合すると、4月から6月にかけて日本株市場は良好な四半期を迎える可能性が高いと考えられます。
ただし、夏以降は景気失速のリスクに注意が必要です。投資家の皆さんは、情報をしっかりと収集し、冷静な判断を心がけましょう。
